ハッキングから会社情報を守ろう

企業が取るべき対策の概要

企業が取るべき対策の概要

ハッキングのリスクは、ネットワークにつながっている限り、個人、法人に関わりなく存在します。
しかしながら、扱う情報量が多く、重要性が高い法人の方が、ハッキングされた際の被害は大きくなります。ですので、強固なハッキング対策が求められます。

今回の記事では、企業が取るべきハッキング対策について、予防と事後対策の観点から解説します。

▶目次

1、ハッキング被害を防ぐための企業の対策

企業が取るべき対策の概要

ハッキングによる被害を出さないために重要な対策は、当然のことですが防止です。
特効薬のようなサービスや商品はありませんので、一つひとつの対策を万全に行うことが重要です。

セキュリティ対策ソフト・サービスの導入

ウイルスやマルウェアの感染を防ぐために、効果的な対策はセキュリティ対策ソフトやサービスの導入が挙げられます。

具体的には、以下の対策が挙げられます。

  • ファイアウォール、UTMの構築
  • セキュリティソフトの導入
  • ログ情報の管理
  • 適切なネットワークの構築

近年のハッキングは、利用者が気付く前に仕掛けられるものが多いので、ログ情報を管理して不審なアクセスをいち早く察知することが重要です。

また、必要な機器やソフトを導入していても、設定が適切ではなかったり、ネットワークの組み方が適切ではなかったりすることから、不正アクセスを許してしまうこともあります。サービスを導入して安心するのではなく、適切な運用を心がけてください。

サーバの脆弱性対策

サーバに脆弱性がみられると、ハッカーたちは脆弱性を狙って攻撃を仕掛けます。

具体的な対策としては、以下の手法があります。

  • OSやアプリケーションを最新の状態にアップデートする
  • パッチ対策

脆弱性対策は、継続的に対応していくことが重要です。

社内の内部対策

ウイルスの侵入を予防するには、社内の内部対策も必要です。

  • 社内教育、テストの実施による従業員の意識強化と知識の向上
  • 重要なデータへのアクセス権の管理
  • 各種IDやパスワードの適切な管理

ハッキング被害の出口対策

ハッキングの侵入防止策を万全に施している場合でも、わずかなスキを突かれたり、新たなハッキング手法を用いられたりすることで不正アクセスを許してしまうケースが存在します。

従って、ハッキングを許してしまっても被害につながらないための対策が必要です。

  • 重要データの暗号化
  • サンドボックス型セキュリティ対策や次世代型ファイアウォールなど最新のセキュリティ対策の導入
  • 重要データの分散化・隔離化

2、ハッキングを受けた後の企業の対策


ハッキング被害を最小限に食い止めるために、ハッキングを受けた後の対策も非常に重要です。
企業の場合には、対応の是非によって顧客からの信頼性・風評被害も左右します。

ハッキング手口の特性と処置

ハッキングの被害をひとまず特定し、ストップさせる必要があります。

マルウェアやトロイの木馬の被害は、ネットワークの他のPCや取引先、ウェブサイト閲覧者に対して攻撃を行い、被害を拡大させてしまう可能性があります。

例えば、海外のPCからのDDoS攻撃が仕掛けられていることが発覚した場合には海外からのウェブサイトアクセスを遮断する、サーバの脆弱性をついてサーバウイルスが埋め込まれていた場合にはいったんサーバを落とす、など被害を拡大させないための処置を取ります。

被害状況の特定と取引先・顧客対応

被害額や情報流出の数、内容などの特定を行います。

情報流出を起こしてしまった場合、企業は被害者であると同時に過失により事故を起こしてしまった立場にもなってしまいます。顧客や取引先の信用低下を最小限に抑えるためには、迅速かつ誠意ある対応が求められます。

特にクレジットカード情報を始めとした重要な顧客データの流出を起こしてしまった場合には、社会的な関心も高いため顧客だけではなく社会全体から対応の経過を注視されます。

復旧・ハッキング対策の見直しと強化

ハッキングの処置が完了したら、ストップしていたサービスやコンピュータの復旧作業を行います。

それとともにハッキングの再発防止に向けてセキュリティ対策の見直しと強化を実施します。

再度、ハッキング被害を防ぐための対策を一つひとつ見直し、優先順位の高い部分から対策を施しましょう。

一度大きなハッキング被害に合っている場合、ハッカーたちから標的として狙われている可能性もありますので、セキュリティコンサルティング会社のサービスなど、専門家によるアドバイスを受けるのも一つの方法です。

3、まとめ

この記事では企業のハッキング対策について、事前の対策と事後の対策について解説しました。

ハッキング被害は、企業の存続を揺るがす大きな事故となってしまう可能性が大いにあります。また、被害者となるだけではなく、ネットワークを通じて取引先や顧客に対しては加害者となる恐れもあります(情報流出やネットワーク機器へのウイルス拡散など)。

したがって、徹底的な防止対策(侵入防止と出口対策)がまず求められます。

そして、万が一ハッキングを許してしまった場合には、迅速かつ適切な対応が重要になります。

どんなに厚くハッキング対策を施している場合でも、流出の危険性を想定して、事前と事後の対策を常日頃から意識した体制作りが重要です。

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